地域の「くらしまるごと」を支える存在として、
社会に必要とされるヤマダであり続けます
創業から51年目となる2024年、ヤマダホールディングスは次の50年に向けて新たなスタートを切りました。当社グループは2018年以来推し進めてきた衣食住の「住」に的を絞った「くらしまるごと」戦略によるグループシナジーの最大化を図っていく途上にあり、その具体的な指針として「YAMADA HD 2025 中期経営計画」を実行中です。ここに掲げた①「店舗開発」の積極的推進、②「Eコマース」の強化推進、③「SPA商品」の積極的開発、
④「YAMADAスマートハウス」で完結型「くらしまるごと」提案強化、⑤各事業会社別「課題の目標設定」で目標達成を図るという5つの重点施策については、今後も徹底的に取り組み、成果を上げる方針に変わりはありません。ただし、具体的に成果に結びつけるためには、それぞれの施策について、さらにスピードアップしていく必要があると考えています。
また、当社グループは2019年に特定した「SDGs達成に向けた重要課題」（マテリアリティ）に基づきESG経営を推進しています。重要課題において地域や社会、さらには社員を含めたステークホルダーがそれぞれの抱える課題に正面から向き合い、改善を図っていく中では、より積極的に取り組んでいくべきであり、そうした取り組みの積み重ねが企業価値を高め、ひいては社会全体のサステナビリティへの貢献につながるものと考えています。具体的には、自らの持続可能性を高めるべく人材の育成やDX推進にも力を注ぐとともに、企業市民として循環型社会構築に向けた積極的な投資を推進することで、将来を見据えた取り組みと企業価値の向上を図っていきます。
衣食住の「住」をまるごと支える当社グループの事業は、従来の家電販売の枠を大きく越え、既に社会のインフラとして欠かせない存在になっているものと自負しています。変化が激しく、先の見通しが難しい時代と言われますが、これまでの50年が決して簡単だったわけではありません。「創造と挑戦」を重ね、「感謝と信頼」を忘れずに培ってきた知恵と経験、つながりを最大限に活かしつつ、次の50年を支える人材を育て、託すことで、これまで以上に社会に必要とされるヤマダであり続けたいと考えています。
株式会社ヤマダホールディングス
代表取締役会長 兼 CEO
山田 昇