次の50年も地域とともに成長を重ね、
社会全体のサステナビリティに貢献します
ヤマダホールディングスは創業50年の節目を迎えることができました。「町の電気屋」から始まって、今ではナショナルチェーンとして年商1兆円を超える企業グループに成長することができたのは、経営理念に掲げた「創造と挑戦」を重ね、お客様をはじめとするステークホルダーとの「感謝と信頼」の関係を育んできた結果だと考えています。
創業より急成長を遂げてきた会社ではありますが、成長の途上では少子高齢化が進展し、将来的なマーケットの縮小が確実視される中で、さまざまな変化への対応やイノベーションが必要とされる場面を乗り越えてきました。「失敗してもいいから、とにかくやってみよう。3回失敗したら、立ち止まって考えよう」――この一心で突き進んできた50年でした。
そんな当社グループにおける目下の大方針であり、次代に向けた挑戦と言えるのが、家電販売を軸に衣食住の「住」に的を絞った「くらしまるごと」戦略の推進です。2011年に住宅メーカーのエス・バイ・エル株式会社を子会社化して以来、本業の家電販売と並行しつつ地道に行ってきた基盤整備が、近年に至ってようやく整った実感があり、今後はその基盤を活かして成果に結びつける段階に入ったものと考えています。2021年11月に発表した「YAMADA HD 2025中期経営計画」に掲げた4つの重点施策である①「店舗開発」の積極的推進、②「Eコマース」の強化推進、③「SPA 商品」の積極的開発、④各事業会社別「課題の目標設定」で目標達成を図るを通じて、皆様の「くらしまるごと」を支える企業としてさらなる成長を目指します。
また、当社グループは2019年に特定した「SDGs達成に向けた重要課題」(マテリアリティ)に基づきESG経営を推進しています。ESGそれぞれの分野において地域や社会、さらには社員を含めたステークホルダーが抱える課題に正面から向き合い、改善を図っていくという大きな方向性に今後も変わりはありませんが、「くらしまるごと」を支えるという当社グループのミッションの遂行には、これまで以上に積極的にESG課題の解決に向けて先導的な役割を果たしていくべきであり、そうした取り組みの積み重ねが企業価値を高め、ひいては社会全体のサステナビリティへの貢献につながるものと考えています。
衣食住の「住」をまるごと支える私たちの事業は、今や社会のインフラに位置付けることが可能であり、地域になくてはならない存在であり続けることが我々の使命です。それがひいては社会全体のサステナビリティの実現にも貢献するものと考えています。次の50年に向けた当社グループのさらなる飛躍にご期待ください。
株式会社ヤマダホールディングス
代表取締役会長 兼 社長 CEO
山田 昇