ヤマダホールディングスグループでは、ミッションである「『くらしまるごと』を支える。」のもと、社会インフラとして皆様のくらしをまるごとを支え続けていくことを目指し、マテリアリティを特定し、取り組みを推進しています。
中長期的な視点で2030年を見据え、「自社」および「ステークホルダー」の観点から評価を行い、持続的な成長に向けて解決すべき重要課題として、「気候変動への対応と循環型社会の実践」、「多様な人材の活躍とウェルビーイングの実現」の2つのテーマを特定しました。気候変動への対応をはじめ、エネルギー消費削減や当社グループにおける資源循環や廃棄物削減の取り組みを通して、環境負荷低減に努めることで未来のくらしに貢献します。また、社員一人ひとりが心身ともに充実した生活を送れるよう、健康やワークライフバランスの配慮、DE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)などの整備を進めウェルビーイングを高めるとともに、心身の健康に関する製品やサービスのご提案でお客様のくらしをまるごと支えます。
なおマテリアリティを含むサステナビリティに関する方針・施策の審議と目標の進捗確認の場である「ESG・サステナビリティ推進委員会」にて重要事項についての意思決定を行っています。グループでマテリアリティへの取り組みを推進し、経営における重要なリスクの低減・回避と事業機会の拡大を図り、ヤマダホールディングスグループの企業価値向上と、環境問題や社会課題の解決に貢献していきます。
ヤマダホールディングスグループでは、2019年にSDGs達成に向けた重要課題を特定していましたが、ESG(環境・社会・ガバナンス)や世界的なサステナビリティの重要性がますます高まる中、当社グループを取り巻く外部環境や事業に影響を及ぼす要因が変化しつつあることを踏まえ、次のマテリアリティ特定プロセスに沿って、2025年にマテリアリティ(重要課題)とそのKPIの見直し・再特定を行いました。
▲マテリアリティ・マトリクス
ヤマダホールディングスグループが取り組む6つのマテリアリティ(重要課題)①「気候変動への対応」②「環境配慮型製品の販売促進」③「資源循環と廃棄物削減」④「人材育成の強化」⑤「人手不足対応と人材確保と顧客満足の維持(DX対応等)」⑥「DE&Iとウェルビーイングの推進」に対する、取り組みおよび目標・KPIは以下になります。
| マテリアリティ | 具体的な取り組み(KPI) | 目標年 | 目標 | 2025年3月実績 |
|---|---|---|---|---|
| 気候変動への対応 | スコープ1およびスコープ2におけるCO2排出量削減 | 2031年3月期 (21年3月期比) |
42%削減 | 13.6%削減 |
| 電力使用による延べ床面積当たりCO2排出量削減 | 53%削減 | 13.2%削減 | ||
| 電力使用量全体に占める再生可能エネルギー | 2031年3月期 | 38% | 3.92% | |
| 環境配慮型製品の販売促進 | 省エネラベリング制度における省エネ基準達成率100%以上の家電製品(テレビ、冷蔵庫、エアコン)販売台数構成比 | 60% | 44.8% | |
| YAMADA GREEN認定商品の販売金額 | 毎期 | 前期比増 | 販売金額10,587百万円 前期比 175.4%増 |
|
| 災害対策商品(防災グッズやポータブル電源等)の販売金額 | 販売金額 2,542百万円 前期比 27.8%増 |
|||
| 「ZEH」供給率 | 2031年3月期 | 50% | 45% | |
| 太陽光パネルの出荷量 | 50,000枚 | 32,941枚 | ||
| 資源循環と廃棄物削減 | 家電4品目(テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン)のリユース | 2030年3月期 | 300,000台 | 156,899台 |
| パソコンリユース・リサイクル | 2026年3月期 | 344,300台 | 335,482台 | |
| 小型家電リサイクル台数 | 2030年3月期 | 1,000,000台 | 843,128台 | |
| 人材育成の強化 | 1人当たりの平均研修時間 | 2031年3月期 | 30時間以上/年 | 21時間 / 年 |
| 人手不足対応と人材確保と顧客満足の維持(DX対応等) | 1人当たりの販売金額 | 2030年3月期 | 7,100万円/年 | 5,472万円 / 年 |
| ネット、テレビショッピング売上 | 1,900億円 | 1,018億円 | ||
| 正社員離職率 | 2031年3月期 | 4.5% | 4.4% | |
| DE&Iとウェルビーイングの推進 | 長時間労働抑制 | 毎期 | 残業時間を 削減した会社割合 前期比増 |
残業時間を前年比抑制達成 会社割合 53.8% 前期比 16.6ポイント減 |
| 有給休暇取得率 | 2031年3月期 | 80% | 58.1% | |
| 女性管理職比率 | 10%以上 | 4.1% | ||
| 健康診断受診率 | 100% | 95.6% | ||
| ストレスチェック受検率 | 100% | 96.5% | ||
| エンゲージメントサーベイ | 総合評価「A」 | 総合評価「B」 | ||
| 休業災害度数率 | 0.50以下 | 1.14 | ||
| 女性および男性社員の育児休業取得率 | 2029年3月期 | 女性: 100%維持 男性: 80%以上 |
女性: 100% 男性: 36.2% |
気候変動への対応
スコープ1およびスコープ2におけるCO2排出量削減
電力使用による延べ床面積当たりCO2排出量削減
電力使用量全体に占める再生可能エネルギー
環境配慮型製品の販売促進
省エネラベリング制度における省エネ基準達成率100%以上の家電製品(テレビ、冷蔵庫、エアコン)販売台数構成比
YAMADA GREEN認定商品の販売金額
災害対策商品(防災グッズやポータブル電源等)の販売金額
「ZEH」供給率
太陽光パネルの出荷量
資源循環と廃棄物削減
家電4品目(テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン)のリユース
パソコンリユース・リサイクル
小型家電リサイクル台数
人材育成の強化
1人当たりの平均研修時間
人手不足対応と人材確保と顧客満足の維持(DX対応等)
1人当たりの販売金額
ネット、テレビショッピング売上
正社員離職率
DE&Iとウェルビーイングの推進
長時間労働抑制
有給休暇取得率
女性管理職比率
健康診断受診率
ストレスチェック受検率
エンゲージメントサーベイ
休業災害度数率
女性および男性社員の育児休業取得率